ESG DATAESGデータ
環境:Environment
CO2排出量(Scope1,2,3)
![CO2排出量[t-CO2]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_01.png)
Scope/Category | 2019年 (基準年) | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 第2四半期 | ||||||
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排出量 [t-CO2] | 割合 | 排出量 [t-CO2] | 割合 | 排出量 [t-CO2] | 割合 | 排出量 [t-CO2] | 割合 | 排出量 [t-CO2] | 割合 | ||
サプライチェーン総排出量 | 48,295 | 100% | 53,740 | 100% | 61,103 | 100% | 68,409 | 100% | 34,142 | 100% | |
Scope1 | 直接排出 | 8,364 | 17% | 7,969 | 15% | 7,928 | 13% | 8,132 | 12% | 4,028 | 12% |
Scope2 | エネルギー起源の間接排出 | 3,086 | 6% | 3,504 | 7% | 3,108 | 5% | 3,635 | 5% | 1,751 | 5% |
Scope3 | 事業者の活動に関連する他社の排出 | 36,845 | 76% | 42,268 | 79% | 50,067 | 82% | 56,642 | 83% | 28,364 | 83% |
- GHGプロトコルに基づいた算定を行っております。
- 集計範囲(バウンダリー):ビーインググループ全社です。
- 排出原単位:温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度の「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル(Ver4.9)(令和5年4月)」とサプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース(Ver3.3)」2023年3月(環境省)およびを「iDEAv2」を使用しています。
- Scope2は、「環境省の電気事業者別排出係数」を使用し、集計はマーケット基準を使用しております。
- Scope3では、該当する活動がないもの及び該当する活動に係る排出はScope1,2 に計上済みのものを除き、該当する活動がある全てのカテゴリについて対象としています。
エネルギー使用量
![電力使用量[kwh/年]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_02.png)
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![軽油 [L/年]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_03.png)
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![揮発油(ガソリン)[L/年]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_04.png)
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![灯油[L/年]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_05.png)
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![液化石油ガス(LPG)[kg/年]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_06.png)
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![液化天然ガス(LNG・CNG)[kg/年]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_07.png)
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![都市ガス[m³/年]](/renew/wp-content/themes/being2016/common/sustainability/images/esg/img_esg_environment_08.png)
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社会:Social

- 集計範囲(バウンダリー):ビーインググループ全社です。
- 各年度、期末日時点での在籍人数を示しています。従業員は、当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者、パートタイマーを含んでおります。
女性管理職・役職者比率
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
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女性管理職比率 | 2.5% | 2.3% | 3.8% | 3.7% |
女性役職者比率 | 8.6% | 8.6% | 8.4% | 8.8% |
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- 管理職は課長相当職以上を、役職者は主任以上を示しております。
両立支援、働き方改革
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | |
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有給休暇取得率 | 42.8% | 57.5% | 69.6% | 77.1% | |
育児休業取得率 | 男性 | 0% | 0% | 0% | 12.5% |
女性 | 100% | 100% | 0% | 50.0% | |
短時間勤務者数 | 2名 | 1名 | 3名 | 3名 | |
介護休業取得者数 | 0名 | 0名 | 1名 | 2名 |
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- 有給休暇取得率は年間付与された有給休暇日数に対する年間の全従業員が取得した有給休暇取得日数とします。
- 当該短時間労働は育児短時間勤務、介護短時間勤務を対象とします。
人的資本・人材育成
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
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新入社員研修(OJT) | ー | ー | 33名 | 14名 |
ロジスティクス人財育成研修 | ー | ー | 30名 | 27名 |
マネジメント研修 | ー | ー | 9名 | 3名 |
新任管理職研修 | ー | ー | ー | 67名 |
インサイダー取引防止研修 | ー | ー | 2,801名 | ー |
ハラスメント防止研修 | ー | ー | ー | 126名 |
従業員相互理解を促進するプログラム | ー | ー | ー | 636名 |
事務スキル向上研修 | ー | ー | ー | 4名 |
教養を高めるプログラム | ー | ー | 39名 | 30名 |
労務管理研修 | ー | ー | ー | 146名 |
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- 2023年度データは10月度までの実績を記します。
ガバナンス:Governance
取締役
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | |
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社内取締役の人数 | 4名 | 4名 | 4名 | 4名 | 4名 | |
男性 | 4名 | 4名 | 4名 | 4名 | 4名 | |
女性 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 | |
社外取締役 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | |
男性 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | |
女性 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 |
監査役
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | |
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社内監査役 | 1名 | 1名 | 1名 | 1名 | 1名 | |
男性 | 1名 | 1名 | 1名 | 1名 | 1名 | |
女性 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 | |
社外監査役 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | |
男性 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | 2名 | |
女性 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 | 0名 |
その他、コーポレート・ガバナンスに関する詳細情報については、以下のページをご覧ください。
コンプライアンス・リスクマネージメント関連(サステナビリティ推進活動)
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | |
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リスクコンプライアンス委員会開催回数 | 3回 | 3回 | 4回 | 4回 | 3回 | |
サステナビリティ委員会開催回数 | 0回 | 0回 | 0回 | 0回 | 3回 | |
環境 分科会開催回数 | 0回 | 0回 | 0回 | 0回 | 7回 | |
社会 分科会開催回数 | 0回 | 0回 | 0回 | 0回 | 3回 |
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- 2023年度データは10月度までの実績を記します。
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
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リスク・コンプライアンス研修 | 1,376名 | 1,914名 | 2,955名 | 628名 |
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情報セキュリティー
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
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情報セキュリティー研修 | ー | 716名 | 324名 | 397名 |
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内部統制
項目 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
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内部統制研修 | ー | 239名 | 240名 | 248名 |
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